生命保険の見直し方！妻にあったほうがいい2つの保険

生命保険の見直しと聞くと、なんとなく大きな死亡保障をつけた旦那様が先行されているような気がしませんか？保険スタッフの言われるがまま夫の保障は良くなる一方、妻の保障はどうしていいかわからないまま加入してしまうのは実にもったいない事です。

今回は、妻中心にどういった保険があればいいのかお伝えします。

生命保険の見直し方！妻にあったほうがいい2つの保険

実は、奥様の保険は子どもがいるかいないか、子どもはいるが専業主婦か、子どもはおらず共働きか等ライフステージによって必要な保険が違ってきます。まずはご自身の立場の理解が必要です。

共働きで子どもがいないあなたは医療保険（終身）

共働きで子どもがいない場合は、必要な保険は医療保険になります。ぇ？生命保険じゃないの？と驚かれるかもしれませんが、生命保険は、ご自身が亡くなって経済的に困難になる人がいる場合にのみ加入する保険です。

お子さんがいない場合は、教育資金が不要となり、特に援助をしていない場合は生命保険は基本的にはいりません。

医療保険が終身である理由

医療保険が何故終身かというと、終身にすると貯蓄ができ解約するとあなたのもとに貯蓄された額が戻ってくるからです。では、この貯蓄部分は何に使われるとなると、ご自身の葬儀代になります。具体的な金額は、後述します。

働いていて子どもがいるや専業主婦のあなたは収入保障保険

専業主婦や働いて子どもがいる世帯は、お子さんやあなた自身に生活費や教育費が必要です。夫が亡くなって路頭に迷うことはなにがあっても避けないといけません。大きな額が欲しいけど、なかなか通常の生命保険だと高いといったお悩みには、同じ死亡保険でも収入保障保険がおすすめです。収入保障保険は保障がだんだん少なくなり、万が一のことがあれば、遺族に保険金が支払われます。

遺族に支払われるなら、通常の生命保険と収入保障保険何が違うのでしょうか？

生命保険と収入保障保険の違い

生命保険と収入保障保険では、以下の点で異なってきます。

• 保険料
• 契約者が亡くなったときのお支払い方法

生命保険では、保険料が高いのが特徴です。保険料が高い分、大きな保障に備えられます。一方、収入保障保険は保険料が安い分大きな保障に備えられるのが最大の特徴です。したがって、収入保障保険は
妻への保障やシングルの方がお子さんに残す保険として注目度が上がってきています。

契約者が亡くなったときに、生命保険では一括支給です。例えば1000万円の生命保険に加入していたら、一括して1000万円があなたの手元に入ってきます。一方収入保障保険は、分割支給されるので月々お給料みたいな形になります。普段我々が生活としてやりやすいのは後者の方ではないでしょうか。

では、保険は度のタイミングで見直せばいい保険にであるのか解説していきます。

保険はどのタイミングで見直せばいいのか？

保険を見直すときには、基本ライフステージ（ご自身の立場）が変わるごとの見直しがいいのです。特に妻（女性）は、ライフステージが目まぐるしく変わるので必要な保障がコロコロ変わります。そんな中で、妻の保険の見直すタイミングは以下の3つです。

①お子さんが誕生した

1つ目は、お子さんが誕生したときです。お子さんが誕生するとご自身の保障もさながらお子さんの大学までの教育資金が必要となってきます。合わせてお子さんが18歳になるまでは、生活費も必要ですよね。見直しをこの段階で行わないと、負担する額が増える一方で保険料の支払いだけで大変になります。

②お子さんが独立した

2つ目は、お子さんが社会人になって一人暮らしを始めたり、同居しながら会社勤めを始めたら、死亡保障は不要になります。お子さんが独立したタイミングが終身保険に加入する最後のチャンスです。思い切って生命保険を解約して医療保険の終身に加入しなおす人もいるので、このタイミングでも保険はきちんと見直したほうが吉。

③離婚してシングルマザーになった

3つ目は、離婚してシングルマザーになったときです。これまでの契約者は夫が中心でしたが、離婚してシングルマザーになると契約者はあなた自身になります。お子さんが小さい間は即見直して、死亡保障をお子さんに付ける必要がありです。

また、お子さんが既に働いており、熟年で離婚した場合には、ご自身の葬儀代で事足ります。

では、保険の見直しで必要な保障金額はどれくらいいるのでしょうか？

生命保険の見直しで必要な保障金額について

生命保険を見直す上で、一番大事なのが保障金額をいくらにするかです。いくらにするかによって、保険料の金額が変わってきます。できるだけ安く抑えるためには、ご自身の必要な保障金額も知る必要があるのです。保障金額もですが、ライフステージによって大きく変わってきます。

子どもがいなければ葬儀代程度200万から500万程度

もし、子どもがいなければ、ご自身の葬儀ができる程度のお金で問題ありません。お住まいの地域によっても違いますが、一般的な葬儀で200万円から500万円あれば十分です。もし、家族葬など密葬を希望であれば100万円を切る金額で事足ります。

子どもがいるなら1000万程度の保障を用意

お子さんがいるなら、1000万程度の保障金額が必要です。お子さんがいるだけでこれほど増える理由は、大学までの教育資金も含まれているからです。もう既に独立している場合は、別ですがまだ学生で働く年齢でなければ、お子さんのライフステージによっても保障金額が異なってきます。

これまで、不安なものは全部保険でといった考え方が定着してきていますが、実はそれは誤りでもるのです。というのも、日本では公的制度があります。公的制度は、一定の条件であれば申請するとお金がもらえる制度です。

知っておこう！役に立つ公的制度

すべて保険でまかなおうとすると大変なことが待っています。保険を使う賢い考え方が公的制度を活用した上で、それでも足りない場合に保険に備えるといったものです。役に立つ公的制度をまとめてみました。

18歳までのお子さんには遺族年金が支給

まずは、遺族年金です。もしご家族に万が一のことがあれば、お子さんが18歳未満の場合、申請することで遺族年金が支給されます。フリーランスや自営業の場合は、遺族基礎年金、会社員の場合は遺族厚生年金が支給されます。遺族基礎年金より遺族厚生年金のほうが支給される額が多いので、保障金額にも差が出てくるのです。

夫が会社員なら会社からも弔慰金や死亡退職金がでる

もし、夫が会社員で万が一のことがあれば、会社からも 弔慰金や死亡退職金がでます。具体的な金額は夫の役職に違ってくるので、あまり期待しすぎるのはよくないのです。が、チェックしておくと保障金額が正確に把握できるので、保険料の節約につなげることができます。

お子さんが小さいなら自治体によって児童手当や医療費助成が受けられる

お子さんが小さい場合は、自治体によって児童手当や医療助成が受けられます。詳しくはお住まいの地域のホームページをご確認ください。児童手当はお子さん1人につきなのでお子さんが多い世帯では非常にありがたい制度なので是非とも利用したいところ。

まとめ

今回は、妻の視点に立って必要な保険を紹介してきました。

• 子どもがいないのであれば医療保険（終身）
• 子どもがいるなら妻受け取りの収入保障保険
• シングルマザーなら子ども受け取りの収入保障保険

死亡保障に関しては、一般的な生命保険よりも収入保障保険のほうが保険料が安く大きな金額に備えられます。また、支給されるのも分割なので、非常に生活がしやすい点も最大の特徴です。また公的制度もあるので利用できるものは利用して足りない部分を保険で補う考え方が一番保険料を節約できますよ。