最近では、結婚してからも仕事を続けられる方が多くなってきました。
昔は、結婚したら寿退社という言葉が非常に流行っていましたが、今では女性もキャリアップのためにバリバリ働いている人がほとんどです。
また、子供が増えてからも育休を利用して同じ職場で頑張っている人も増えてきています。
でも気になるのが、共働き世帯の保険のことです。
一体、どんな保険が必要なのか？保障を手厚くしたほうがいいのか悩みますよね。
特に、結婚してからは子供有りきでシミュレーションすることも多いです。
今回は、共働き世帯が、最低限必要な保険を紹介していきます。
共働き世帯は足りない保障を補う形式で選択して問題ありません。
逆に、心配ごとを全部保険に反映してしまうと保険料が大変なことになり本末転倒な事態になります。
目次
共働きが生命保険で必要最低限な3つの保険とは？
共働きが必要な保険は、子供がいる・いないで変わってきますが、以下の保険があれば他の保障は入りません。
医療保険
まず、絶対に必要なのが医療保険です。
もし、独身時代に医療保険に加入していれば継続で問題ありません。
医療保険は、病気全般に備えることができるので、世帯関係なく必要になってきます。
医療保険に加入する名目は、病気の備えだけではなく、終身タイプに加入するとご自身の葬儀代にも備えるためです。
会社の保険に加入していたら、病気やケガ働けなくリスクもありますので、定期保険でもまかなっていけます。
就業不能保険
次に、就業不能保険です。
共働きのリスクを考えると、どちらかまたは双方病気やケガで働けなくなったときの生活費です。
病気で働けなくなると、一気に負担が増えます。
もし共働きの世帯で働けなくなると困る場合は、加入しておいておいたほうがいいでしょう。
上記2つは、独身、既婚で子供がいても共通です。
生命保険
最後に、生命保険です。
生命保険は、子供がいてはじめて必要となる保険です。
また、派遣社員だったり、お子さんが小さい場合には生命保険の保障を手厚くすることがオススメです。
生命保険は、残す人がいてはじめて機能するので、子供がいない共働き世帯には不要となります。
ご自身が、家族の誰かにお金を残さないといけない事態がない場合には、加入しなくてもOKです。
では、共働きの世帯に必要な保険が何故生命保険・医療保険・就業不能保険の3つだけでいいのか理由を説明していきます。
何故共働きでは生命保険・医療保険・就業不能保険なのか？
3つだけで不測の事態にそなえられるから
共働きのリスクを考えると、病気、長期療養による生活費、万が一のことの3つだけです。
これから共働きで保険を見直す方は、この3つを焦点に絞ると、必要な保険が見えてきます。
更に絞り込むと、働けなくなることのリスクは考えておいたほうが懸命です。
働けなくリスクが一番現実的に起こりやすい事象だからです。
正社員の方だと、傷病手当金がありますので忘れずに申請しましょう。
傷病手当金にも条件がありますので、しっかり確認しておきましょう。
もし、正社員でなければ、就業不能保険に加入しておきましょう。
公的保障でもある程度はそなえられるから
共働き世帯は、実は公的保障で高額医療にも備えられます。
何故なら、共働き世帯は健康保険に加入しているからです。。
例えば、健康保険組合から提供されている健康保険で病気に関しては3割負担で病院にいけます。
更に高額治療であっても申請すればお金が戻ってきます。
もし仕事中にケガをしても傷病手当金があるので、長引いても急に生活ができなくなる状況は避けられます。
次に、ケース別にオススメの保険を紹介していきます。
共働きのオススメの保険を紹介！無駄をなくして保障を最低限に
ケース①夫：正社員 妻：派遣社員
まずは、夫が正社員で、妻が派遣社員、子供はなしの場合です。
一番のリスクは、夫が倒れたときです。
妻が派遣社員で、厚生年金の加入ができなかった場合、妻の収入だけになりますので就業不能保険はつけておいたほうが安心できます。
夫の場合、正社員なので医療保険も定期保険で十分です。
よっぽどのことがない限り、終身保険に無理に加入しなくても大丈夫です。
最終的に、ご自身の葬儀代が出せれば無理をしなくてもまかなっていけます。
ケース②夫：正社員 妻：正社員（派遣社員でも厚生年金に加入している）
次に、夫も妻も正社員だった場合です。
どちらも正社員だった場合、医療保険だけでまかなっていけます。
病気やケガで長期に働けなくても、傷病手当金があるので就業不能保険は不要です。
医療保険も葬儀代が十分に出せるなら定期で、そうでなければ終身保険の解約返戻金で葬儀代を捻出すれば問題ありません。生命保険も不要なので、独身時代（直近に加入したものなら）のものなら見直しも不要です。
ケース③夫：正社員 妻：専業主婦
続いてのケースは、妻が専業主婦の場合です。
一番のリスクとしては、夫が働けなくなった時の生活費と万が一のときに備えなくてはいけません。
医療保険に合わせて、生命保険か収入保障保険に加入しておくと妻の生活できなくなることはありません。
ケース④子供がいる場合
最後に、共働きで子供がいる場合には、医療保険、就業不能保険に合わせて生命保険の加入が必要となります。
子供ができると、子供が小さい間は万が一のことがあれば、子供に生活できるだけのお金を残さないといけません。
子供が社会人になるまではきっちり保障しないといけないので、生命保険か収入保障保険に加入しておきましょう。
収入保障保険の方が生命保険より少ない額で備えられるので余裕がなければ収入保障保険に備えるだけでもOKです。
自分に足りない保障だけを選択するだけでも将来は困らない
保険は、どうしても保険のスタッフさんに薦められたから絶対にいる保障に違いないと思い込むところが怖いところです。
特に、決めているのに実は最近はこんなケースにも備えられる別の○○保険がありましてとセールストークをされた日にはたまったものではありません。
保険の基本的な考え方は、必要な保障だけ保険にすることです。
心配だからといって複数の保険に加入することは得策とも言えませんし、保険料のお支払いが大変なことになります。
共働きの場合は、医療保険・就業不能保険・生命保険の3つだけで事足ります。
特に共働きで双方とも正社員だった場合は、就業不能保険は不要です。
また、直近に加入した場合も医療保険に関しては見直しが不要です。
お互いご自身の葬儀代に備えておけば問題ありません。
このように、必要最低限の保障だけ備えていれば不測の事態に陥らずにすみます。
また保険料が家計の負担になることもありません。
まとめ
今回は、共働き世帯の保険について紹介してきました。
共働きの一番のリスクは、働けなくなることに対してです。
双方が正社員だった場合は、公的制度で傷病手当金という制度がありますので、保険よりかは制度を利用しましょう。
保険の考え方は、心配なものではなく、ご自身が足りない保障を補う形で保険に加入するのが正しいと言われています。
特に、共働き世帯では、お金に余裕があるためか保険のセールスでも結構余計な保障のついた保険への加入を薦められます。
心配なものを全て保険でカバーすると、月々の保険料が大変なことになります。
保険は必要な保障だけに留めておき、残りは公的制度を賢く利用しましょう。
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